不妊治療の保険適用について

皆さんこんにちは。
だんだんと気温も上がり、春を感じる季節となりました。
いかがお過ごしでしょうか？

今日はこの４月からはじまる不妊治療の「保険適用」についてお話します。

まとめると・・・

・人工授精、体外受精、顕微授精、男性不妊治療が「保険適用」（原則３割負担）となる
・胚移植については治療開始時に女性が４３歳未満であることが条件
　※40歳未満‥‥‥‥‥‥ 子ども1人につき胚移植６回まで
　　40歳以上43歳未満‥‥子ども1人につき胚移植３回まで
・男性の年齢制限はない
・事実婚でも「保険適用」となる
・第三者の精子・卵子等を用いた体外受精、顕微授精は「保険適用」とならない
・これまでの助成金事業「特定不妊治療費助成事業」は２０２２年３月で原則廃止
・「保険適用」医療は高額療養費制度が利用できるようになる

このような感じです。

もう少し詳しく説明していきますと、

２０２２年４月からはじまる、不妊治療の「保険適用」で最も注目されているのは、
費用が高額とされる体外受精や顕微授精が「保険適用」（原則３割負担）となることです。

不妊治療の「保険適用」は前々から行われていましたが、
この４月からは「保険適用」の範囲が大きく広がります。

これまでは男性側、女性側ともに不妊の原因疾患に対しての一部の手術療法や薬物療法が「保険適用」となっていました。（つまり不妊の原因疾患かどうか分からないものには保険は使えない）

これからは原因不明の不妊や治療が上手くいかない場合にも「保険適用」可能となります。

新しく「保険適用」となるのは下記の通りです。

　・人工授精　　　　性液を注入器で直接子宮に注入し、妊娠を図る。
　・体外受精　　　　精子と卵子を採取した上で体外で受精させ（シャーレ上で受精を促すな　
　　　　　　　　　　ど）、子宮に戻して妊娠を図る。
　・顕微授精　　　　体外受精のうち、卵子に注射針等で精子を注入するなど人工的な方法
　　　　　　　　　　で受精させる。
　・男性不妊の手術　射精が困難な場合等に、手術用顕微鏡を用いて精巣内より精子を回収する
　　　　　　　　　　技術（精巣内精子採取術等）→顕微授精につながる

　
　※体外受精、顕微授精に関わる全ての過程が「保険適用」となるわけではありません。
　　以下の標準的な過程のみが「保険適用」となります。

　　採卵　　　体外授精　　　受精卵・胚培養　　　胚凍結保存　　　胚移植

　　採精　　　顕微授精　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　アシステッドハッチング

　　　　　　　卵子活性化　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　高濃度ヒアルロン酸含有培養液

　

今回「保険適用」となったものは不妊治療の標準的なものであり、他にも様々な治療、投薬、検査が行われています。
歯科医院で保険が使える治療と使えない治療があるのを思い出すとイメージしやすいかと思います。

ただ、保険が使えない治療でも「先進医療」と認定された医療は「保険適用」医療と併せて使うことができます。
しかし、その他の医療は「保険適用」医療と併せて使うことができません。

「保険適用」医療のみ　　　　　　　　　　　　→　原則３割負担
「保険適用」医療　　　　＋「先進医療」　　　→　原則３割負担　＋　10割負担
「保険適用」医療　　　　＋「その他の治療」　→　全額自己負担

また体外受精など胚移植については「保険適用」される条件として女性の年齢制限があります。
これは助成事業の時と同様です。

・治療開始時に女性が４３歳未満であること。
・女性が４０歳未満の場合　　　　　子ども1人につき胚移植６回まで
　　　　４０歳～４３歳未満の場合　子ども1人につき胚移植３回まで

お一人おひとり身体の状態も様々です。
お二人の不妊治療に何が必要なのか、お医者さんとよく相談しながら治療を選択していきたいですね。